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総合診療専門研修プログラム

 

1.京都民医連中央病院総合診療専門研修プログラムについて

京都民医連中央病院は、地域の方々の願いを込め、1987年に開設されました。当初の205床から2000年の臨床初期研修制度発足を受け300床に増床し、「急性期医療の提供」と「医療従事者の育成」を使命に30年余りの間、地域に根ざした急性期医療をすすめています。2011年に在宅復帰機能の強化と緩和ケア病棟の開設で411床に増床し、現在では集中治療(HCU)から回復期リハビリテーション病棟、地域包括ケア病棟、緩和ケア病棟を持つ、急性期医療から在宅復帰支援まで幅広い機能を持つ病院として医療活動を行っております。

現在、地域の病院や診療所の医師が地域医療を支えています。今後の日本社会の急速な高齢化等を踏まえると、健康にかかわる問題について適切な初期対応等を行う医師が必要となることから、総合的な診療能力を有する医師の専門性を学術的に評価するために、新たな基本診療領域の専門医として総合診療専門医が位置づけられました。そして、総合診療専門医の質の向上を図り、以て、国民の健康・福祉に貢献することを第一の目的としています。

こうした制度の理念に則って、京都民医連中央病院総合診療専門研修プログラム(以下、本研修PG)は病院、診療所などで活躍する高い診断・治療能力を持つ総合診療専門医を養成するために、救急や急性期専門各科を有する地域拠点病院のなかで、専門各科と協働し全人的医療を展開しつつ、自らのキャリアパスの形成や地域医療に携わる実力を身につけていくことを目的として創設されました。

専攻医は、日常遭遇する疾病と傷害等に対して適切な初期対応と必要に応じた継続的な診療を全人的に提供するとともに、地域のニーズを踏まえた疾病の予防、介護、看とりなど保健・医療・介護・福祉活動に取り組み、絶えざる自己研鑽を重ねながら、地域で生活する人々の命と健康に関わる幅広い問題について適切に対応する総合診療専門医になることで、以下の機能を果たすことを目指します。

1) 地域を支える診療所や病院においては、他の領域別専門医、一般の医師、歯科医師、医療や健康に関わるその他職種等と連携して、地域の保健・医療・介護・福祉等の様々な分野におけるリーダーシップを発揮しつつ、多様な医療サービス(在宅医療、緩和ケア、高齢者ケア、等を含む)を包括的かつ柔軟に提供

2) 総合診療部門を有する病院においては、臓器別でない病棟診療(高齢入院患者や心理・社会・倫理的問題を含む複数の健康問題を抱える患者の包括ケア、癌・非癌患者の緩和ケア等)と臓器別でない外来診療(救急や複数の健康問題をもつ患者への包括的ケア)を提供

 

本研修PGにおいては指導医が皆さんの教育・指導にあたりますが、皆さんも主体的に学ぶ姿勢をもつことが大切です。総合診療専門医は医師としての倫理観や説明責任はもちろんのこと、総合診療医としての専門性を自覚しながら日々の診療にあたると同時に、ワークライフバランスを保ちつつも自己研鑽を欠かさず、日本の医療や総合診療領域の発展に資するべく教育や学術活動に積極的に携わることが求められます。本研修PGでの研修後に皆さんは標準的な医療を安全に提供し、疾病の予防に努めるとともに将来の医療の発展に貢献できる総合診療専門医となります。

本研修PGでは、①総合診療専門研修Ⅰ(外来診療・在宅医療中心)、②総合診療専門研修Ⅱ(病棟診療、救急診療中心)、③内科、④小児科、⑤救急科の5つの必須診療科と選択診療科で3年間の研修を行います。このことにより、1.包括的統合アプローチ、2.一般的な健康問題に対する診療能力、3.患者中心の医療・ケア、4.連携重視のマネジメント、5.地域包括ケアを含む地域志向アプローチ、6.公益に資する職業規範、7.多様な診療の場に対応する能力という総合診療専門医に欠かせない7つの資質・能力を効果的に修得することが可能になります。

本研修PGは専門研修基幹施設(以下、基幹施設)と専門研修連携施設(以下、連携施設)の施設群で行われ、それぞれの特徴を生かした症例や技能を広く、専門的に学ぶことができます。

 

2.総合診療専門研修はどのようにおこなわれるのか 

1)研修の流れ:総合診療専門研修は、卒後3年目からの専門研修(後期研修)3年間で構成されます。

様々な研修の場において、定められた到達目標と経験目標を常に意識しながら、同じ症候や疾患、更には検査・治療手技を経験する中で、徐々にそのレベルを高めていき、一般的なケースで、自ら判断して対応あるいは実施できることを目指していくこととなります。

 

2)専門研修における学び方

専攻医の研修は臨床現場での学習、臨床現場を離れた学習、自己学習の大きく3つに分かれます。それぞれの学び方に習熟し生涯に渡って学習していく基盤とすることが求められます。

① 臨床現場での学習

職務を通じた学習(On-the-job training)を基盤とし、診療経験から生じる疑問に対してEBMの方法論に則って文献等を通じた知識の収集と批判的吟味を行うプロセスと、総合診療の様々な理論やモデルを踏まえながら経験そのものを省察して能力向上を図るプロセスを両輪とします。その際、学習履歴の記録と自己省察の記録を経験省察研修録(ポートフォリオ:経験と省察のプロセスをファイリングした研修記録)作成という形で全研修課程において実施します。場に応じた教育方略は下記の通りです。

(ア) 外来医療

経験目標を参考に幅広い経験症例を確保します。外来診察中に指導医への症例提示と教育的フィードバックを受ける外来教育法(プリセプティング)などを実施します。また、指導医による定期的な診療録レビューによる評価、更には、症例カンファレンスを通じた臨床推論や総合診療の専門的アプローチに関する議論などを通じて、総合診療への理解を深めていきます。また、技能領域については、習熟度に応じた指導を提供します。

(イ) 在宅医療

経験目標を参考に幅広い経験症例を確保する。初期は経験ある指導医の診療に同行して診療の枠組みを理解し、次第に独立して訪問診療を提供し経験を積みます。外来医療と同じく、症例カンファレンスを通じて学びを深め、多職種と連携して提供される在宅医療に特徴的な多職種カンファレンスについても積極的に参加し、連携の方法を学びます。

(ウ) 病棟医療

経験目標を参考に幅広い経験症例を確保します。入院担当患者の症例提示と教育的フィードバックを受ける回診及び多職種を含む病棟カンファレンスを通じて診断・検査・治療・退院支援・地域連携のプロセスに関する理解を深めます。指導医による診療録レビューや手技の学習法は外来と同様です。

(エ) 救急医療

経験目標を参考に救急外来や救命救急室等で幅広い経験症例を確保します。外来診療に準じた教育方略となりますが、特に救急においては迅速な判断が求められるため救急特有の意思決定プロセスを重視します。また、救急処置全般については技能領域の教育方略(シミュレーションや直接観察指導等)が必要となり、特に指導医と共に処置にあたる中から経験を積みます。

(オ) 地域ケア

多職種との連携を通じて、地域包括ケアへ参画し、自らの診療を支えるネットワークの形成を図り、日々の診療の基盤とします。ワクチンや検診、医療懇談会の開催など、地域住民の健康増進につながる保健予防活動を積極的に行います。さらには産業保健活動、学校保健活動等を学び、それらの活動に参画します。参画した経験を指導医と共に振り返り、その意義や改善点を理解します。

 

② 臨床現場を離れた学習

 

③ 自己学習

研修カリキュラムにおける経験目標は原則的に自プログラムでの経験を必要としますが、やむを得ず経験を十分に得られない項目については、総合診療領域の各種テキストやWeb教材、更には日本医師会生涯教育制度及び関連する学会におけるe-learning教材、医療専門雑誌、各学会が作成するガイドライン等を適宜活用しながら、幅広く学習します。

 

3)専門研修における研究

専門研修プログラムでは、最先端の医学・医療を理解すること及び科学的思考法を体得することが医師としての幅を広げるため重要です。また、専攻医は原則として学術活動に携わる必要があり学術大会等での発表(筆頭に限る)及び論文発表(共同著者を含む)を行うこととします。

本研修PGでは、京都大学環境安全保健機構健康科学センターとも連携しながら、臨床研究に携わる機会を提供し、臨床実地研究についても経験ある指導医からの支援を提供します

 

4)研修の週間計画および年間計画

基幹施設(京都民医連中央病院)

総合診療科(総合診療専門研修Ⅱ)
 
8:00-9:00 朝カンファレンス          
9:00-13:00 病棟業務    
10:00-12:00 総合診療カンファレンス          
9:00-13:00 救急外来            
13:00-17:00 病棟業務      
13:00-17:00 救急外来            
16:00-17:00 症例カンファレンス          
平日宿直(1回/週)、土日の日直・宿直(1回/月)、夜間診療      

※土曜日午前は隔週勤務

 

内科
 
8:00-9:00 朝カンファレンス        
9:00-13:00 病棟業務      
9:00-13:00 救急外来          
13:00-17:00 病棟業務        
13:00-17:00 病棟当番          
16:00-17:00 総回診/カンファレンス          
平日宿直(1回/週)、土日の日直・宿直(1回/月)、夜間診療(週1回)      

※土曜日午前は隔週勤務

 

救急科
 
8:00-9:00 朝カンファレンス        
9:00-12:30 救急外来        
9:00-13:00 HCU病棟業務        
12:30-13:30救急カンファレンス    
13:00-17:00 救急外来          
13:00-17:00 HCU病棟業務        
16:00-17:00 症例カンファレンス            
平日宿直(1回/週)、土日の日直・宿直(1回/月)        

※土曜日午前は隔週勤務

 

連携施設(京都市立病院)

小児科
 
9:00~12:00 一般外来    
8:30~17:00 病棟業務    
13:30~17:00 専門外来        
14:00~16:00 予防接種            
13:30~16:00 乳児健診            
17:00~19:00 カンファレンス          

 

連携施設(舞鶴共済病院)

総合診療専門研修Ⅱ
 
7:30-8:00 朝カンファレンス          
8:00-9:00 病棟回診    
9:00-12:30 一般外来        
9:00-12:30  病棟業務          
13:30-17:00 病棟業務        
13:00-17:00 救急外来          
16:00-17:00 症例カンファレンス            
平日宿直(1回/週)、土日の日直・宿直(1回/月)        

 

内科
 
7:30-8:00 朝カンファレンス          
8:00-9:00 病棟回診    
9:00-12:30 一般外来        
9:00-12:30  病棟業務          
13:30-17:00 病棟業務        
13:00-17:00 救急外来          
16:00-17:00 症例カンファレンス            
平日宿直(1回/週)、土日の日直・宿直(1回/月)        

 

連携施設(京都民医連第二中央病院)

総合診療専門研修Ⅱ
 
9:00-12:30 一般外来        
9:00-13:00 入院患者診察        
13:30-15:30病棟カンファレンス            
13:00-17:00 救急外来          
13:00-17:00 入院患者診察      
15:30-17:30医局カンファレンス            
平日の当直、土日の日当直(1~2回/月)        

 ※土曜日午前は隔週勤務

 

連携施設(京都協立病院)

総合診療専門研修Ⅱ
 
8:00- 8:40 抄読会/勉強会(第1、第3)            
9:00-12:00 外来診療  
15:00-16:00NST回診            
17:00-19:00 外来診療          
18:00-20:00 医局カンファレンス            
(適宜実施) 受け持ち患者回診    
(頻回実施) カンファレンス(入院医療、他)    
平日当直(1回/週)、土日の日直・当直(1回/月)        
上記以外に、地域医療セミナーなどに随時参加            

   ※土曜日午前は隔週勤務

 

連携施設(吉祥院病院)

総合診療専門研修Ⅰ
 
9:00~13:00往診            
9:00~12:30入院患者診察    
13:30~14:30リハカンファレンス          
13:30~14:30認知症カンファレンス            
13:30~16:30入院患者診察      
14:00~17:00往診            
14:00~16:30デスカンファレンス(月1回)            

※土曜日午前は隔週勤務

 

連携施設(上京診療所)

総合診療専門研修Ⅰ
 
7:30-8:30 総合診療勉強会            
9:00-12:00 外来          
9:00-12:00 訪問診療        
9:00-12:00 小児科外来            
13:00-16:00 カンファレンス        
17:00-19:00 一般外来            

※土曜日午前は隔週勤務

 

連携施設(仁和診療所)

総合診療専門研修Ⅰ
 
8:00-9:00 朝ミーティング  
9:00-12:00 一般外来        
9:00-12:30 訪問診療        
13:30-14:00 症例カンファレンス        
14:00-17:00 訪問診療        
17:00-19:00 一般外来          

※土曜日午前は隔週勤務

 

連携施設(ふくちやま協立診療所)

総合診療専門研修Ⅰ
   
9:00-12:00 外来診療
13:00-16:30 訪問診療      
13:00-13:30 在宅カンファレンス
(第2・4週)
           
13:30-14:30 医療安全委員会(第3週)            
16:30-17:00 カンファレンス            
17:00-19:00 夜間診療            

※土曜日午前は隔週勤務

 

連携施設(たんご協立診療所)

総合診療専門研修Ⅰ
   
9:00-12:00 外来診療
13:00-16:30 訪問診療          
13:00-13:30 在宅カンファレンス(第2・4週)            
13:30-14:30 医療安全委員会(第3週)            
16:30-17:00 カンファレンス          
17:00-19:00 夜間診療        

※土曜日午前は隔週勤務

 

本研修PGに関連した全体行事の年度スケジュール
   SR1:1年次専攻医、SR2:2年次専攻医、SR3:3年次専攻医

全体行事予定

  • SR1: 研修開始。専攻医および指導医に提出用資料の配布(京都民医連中央病院ホームページ)
  • SR2、SR3、研修修了予定者: 前年度分の研修記録が記載された研修手帳を月末まで提出
  • 指導医・PG統括責任者:前年度の指導実績報告の提出

  • 研修修了者:専門医認定審査書類を日本専門医機構へ提出

  • 第1回研修管理委員会:研修実施状況評価、修了判定
  • 研修修了者:専門医認定審査書類を日本専門医機構へ提出

  • 研修修了者:専門医認定審査(筆記試験、実技試験)
  • 次年度専攻医の公募および説明会開催
  • PC連合学会地方会演題公募

  • PC連合学会夏期セミナー(詳細は要確認)

  • 公募締切(9月末)

10

  • 第2回研修管理委員会:研修実施状況評価
  • SR1、SR2、SR3:研修手帳の記載整理(中間報告)
  • 次年度専攻医採用審査(書類及び面接)

11

  • SR1、SR2、SR3: 研修手帳の提出(中間報告)

12

  • 採用予定者の承認

  • 経験省察研修録発表会

  • 第3回研修PG管理委員会:研修実施状況評価、
  • その年度の研修終了
  • SR1、SR2、SR3: 研修手帳の作成(年次報告)(書類は翌月に提出)
  • SR1、SR2、SR3: 研修PG評価報告の作成(書類は翌月に提出)
  • 指導医・PG統括責任者:指導実績報告の作成(書類は翌月に提出)

 

3.専攻医の到達目標(修得すべき知識・技能・態度など)

1)専門知識

総合診療の専門知識は以下の6領域で構成されます。

  1. 地域住民が抱える健康問題には単に生物医学的問題のみではなく、患者自身の健康観や病いの経験が絡み合い、患者を取り巻く家族、地域社会、文化などの環境(コンテクスト)が関与していることを全人的に理解し、患者、家族が豊かな人生を送れるように、コミュニケーションを重視した診療・ケアを提供する。
  2. 総合診療の現場では、疾患のごく初期の未分化で多様な訴えに対する適切な臨床推論に基づく診断・治療から、複数の慢性疾患の管理や複雑な健康問題に対する対処、更には健康増進や予防医療まで、多様な健康問題に対する包括的なアプローチが求められる。そうした包括的なアプローチは断片的に提供されるのではなく、地域に対する医療機関としての継続性、更には診療の継続性に基づく医師・患者の信頼関係を通じて、一貫性をもった統合的な形で提供される。
  3. 多様な健康問題に的確に対応するためには、地域の多職種との良好な連携体制の中での適切なリーダーシップの発揮に加えて、医療機関同士あるいは医療・介護サービス間での円滑な切れ目ない連携も欠かせない。更に、所属する医療機関内の良好な連携のとれた運営体制は質の高い診療の基盤となり、そのマネジメントは不断に行う必要がある。
  4. 地域包括ケア推進の担い手として積極的な役割を果たしつつ、医療機関を受診していない方も含む全住民を対象とした保健・医療・介護・福祉事業への積極的な参画と同時に、地域ニーズに応じた優先度の高い健康関連問題の積極的な把握と体系的なアプローチを通じて、地域全体の健康向上に寄与する。
  5. 総合診療専門医は日本の総合診療の現場が外来・救急・病棟・在宅と多様であることを踏まえて、その能力を場に応じて柔軟に適用することが求められ、その際には各現場に応じた多様な対応能力が求められる。
  6. 繰り返し必要となる知識を身につけ、臨床疫学的知見を基盤としながらも、常に重大ないし緊急な病態に注意した推論を実践する。

 

2)専門技能(診察、検査、診断、処置、手術など)

総合診療の専門技能は以下の5領域で構成されます。

  1. 外来・救急・病棟・在宅という多様な総合診療の現場で遭遇する一般的な症候及び疾患への評価及び治療に必要な身体診察及び検査・治療手技
  2. 患者との円滑な対話と医師・患者の信頼関係の構築を土台として、患者中心の医療面接を行い、複雑な人間関係や環境の問題に対応するためのコミュニケーション技法
  3. 診療情報の継続性を保ち、自己省察や学術的利用に耐えうるように、過不足なく適切な診療記録を記載し、他の医療・介護・福祉関連施設に紹介するときには、患者の診療情報を適切に診療情報提供書へ記載して速やかに情報提供することができる能力
  4. 生涯学習のために、情報技術(information technology; IT)を適切に用いたり、地域ニーズに応じた技能の修練を行ったり、人的ネットワークを構築することができる能力
  5. 診療所・中小病院において基本的な医療機器や人材などの管理ができ、スタッフとの協働において適切なリーダーシップの提供を通じてチームの力を最大限に発揮させる能力

 

3)経験すべき疾患・病態

以下の経験目標については一律に症例数で規定しておらず、各項目に応じた到達段階を満たすことが求められます。(研修手帳参照)
なお、この項目以降での経験の要求水準としては、「一般的なケースで、自ら判断して対応あるいは実施できたこと」とします。

1.以下に示す一般的な症候に対し、臨床推論に基づく鑑別診断および、他の専門医へのコンサルテーションを含む初期対応を適切に実施し、問題解決に結びつける経験をする。(全て必須)

ショック

急性中毒

意識障害

疲労・全身倦怠感

心肺停止

呼吸困難

身体機能の低下

不眠

食欲不振

体重減少・るいそう

体重増加・肥満

浮腫

リンパ節腫脹

発疹

黄疸

発熱

認知脳の障害

頭痛

めまい

失神

言語障害

けいれん発作

視力障害・視野狭窄

目の充血

聴力障害・耳痛

鼻漏・鼻閉

鼻出血

嗄声

胸痛

動悸

咳・痰

咽頭痛

誤嚥

誤飲

嚥下困難

吐血・下血

嘔気・嘔吐

胸やけ

腹痛

便通異常

肛門・会陰部痛

熱傷

外傷

褥瘡

背部痛

腰痛

関節痛

歩行障害

四肢のしびれ

肉眼的血尿

排尿障害(尿失禁・排尿困難)

乏尿・尿閉

多尿

不安

気分の障害(うつ)

興奮

女性特有の訴え・症状

妊婦の訴え・症状

成長・発達の障害

 

 

 

2.以下に示す一般的な疾患・病態について、必要に応じて他の専門医・医療職と連携をとりながら、適切なマネジメントを経験する。 (必須項目のカテゴリーのみ掲載)

貧血

脳・脊髄血管障害

脳・脊髄外傷

変性疾患

脳炎・脊髄炎

一次性頭痛

湿疹・皮膚炎群

蕁麻疹

薬疹

皮膚感染症

骨折

関節・靱帯の損傷及び障害

骨粗鬆症

脊柱障害

心不全

狭心症・心筋梗塞

不整脈

動脈疾患

 

静脈・リンパ管疾患

高血圧症

呼吸不全

呼吸器感染症

閉塞性・拘束性肺疾患

異常呼吸

胸膜・縦隔・横隔膜疾患

食道・胃・十二指腸疾患

小腸・大腸疾患

胆嚢・胆管疾患

肝疾患

膵臓疾患

腹壁・腹膜疾患

腎不全

全身疾患による腎障害

泌尿器科的腎・尿路疾患

妊婦・授乳婦・褥婦のケア

 

女性生殖器およびその関連疾患

男性生殖器疾患

甲状腺疾患

糖代謝異常

脂質異常症

蛋白および核酸代謝異常

角結膜炎

中耳炎

急性・慢性副鼻腔炎

アレルギー性鼻炎

認知症

 

依存症(アルコール依存、ニコチン依存)

うつ病

不安障害

身体症状症(身体表現性障害)

適応障害

不眠症

ウイルス感染症

細菌感染症

膠原病とその合併症

中毒

アナフィラキシー

熱傷

小児ウイルス感染

小児細菌感染症

小児喘息

小児虐待の評価

高齢者総合機能評価

老年症候群

維持治療機の悪性腫瘍

緩和ケア

 

 

 

 

詳細は資料「研修目標及び研修の場」を参照

 

4)経験すべき診察・検査等

以下に示す、総合診療の現場で遭遇する一般的な症候及び疾患への評価及び治療に必要な身体診察及び検査を経験します。なお、下記の経験目標については一律に症例数や経験数で規定しておらず、各項目に応じた到達段階を満たすことが求められます。(研修手帳参照)

(ア)身体診察

(イ)検査

  1. 各種の採血法(静脈血・動脈血)、簡易機器による血液検査・簡易血糖測定・簡易凝固能検査
  2. 採尿法(導尿法を含む)
  3. 注射法(皮内・皮下・筋肉・静脈内・点滴・成人及び小児の静脈確保法、中心静脈確保法)
  4. 穿刺法(腰椎・膝関節・肩関節・胸腔・腹腔・骨髄を含む)
  5. 単純X線検査(胸部・腹部・KUB・骨格系を中心に)
  6. 心電図検査・ホルター心電図検査・負荷心電図検査
  7. 超音波検査(腹部・表在・心臓・下肢静脈)
  8. 生体標本(喀痰、尿、皮膚等)に対する顕微鏡的診断
  9. 呼吸機能検査
  10. オージオメトリーによる聴力評価及び視力検査表による視力評価
  11. 頭・頚・胸部単純CT、腹部単純・造影CT
    ※ 詳細は資料「研修目標及び研修の場」を参照

 

5)経験すべき手術・処置等

以下に示す、総合診療の現場で遭遇する一般的な症候及び疾患への評価及び治療に必要な治療手技を経験します。なお、下記については一律に経験数で規定しておらず、各項目に応じた到達段階を満たすことが求められます。(研修手帳参照)

(ア)救急処置

  1. 新生児、幼児、小児の心肺蘇生法(PALS)
  2. 成人心肺蘇生法(ICLSまたはACLS)または内科救急・ICLS講習会(JMECC)
  3. 病院前外傷救護法(PTLS)

(イ)薬物治療

  1. 使用頻度の多い薬剤の副作用・相互作用・形状・薬価・保険適応を理解して処方することができる。
  2. 適切な処方箋を記載し発行できる。
  3. 処方、調剤方法の工夫ができる。
  4. 調剤薬局との連携ができる。
  5. 麻薬管理ができる。

(ウ)治療手技・小手術

簡単な切開・異物摘出・ドレナージ

止血・縫合法及び閉鎖療法

簡単な脱臼の整復、包帯・副木・ギプス法

局所麻酔(手指のブロック注射を含む)

トリガーポイント注射

関節注射(膝関節・肩関節等)

静脈ルート確保および輸液管理(IVHを含む)

経鼻胃管及びイレウス管の挿入と管理

胃瘻カテーテルの交換と管理

 

導尿及び尿道留置カテーテル・膀胱瘻カテーテルの留置及び交換

褥瘡に対する被覆治療及びデブリードマン

在宅酸素療法の導入と管理

人工呼吸器の導入と管理

 

輸血法(血液型・交差適合試験の判定や在宅輸血のガイドラインを含む)

各種ブロック注射(仙骨硬膜外ブロック・正中神経ブロック等)

小手術(局所麻酔下での簡単な切開・摘出・止血・縫合法滅菌・消毒法)

包帯・テーピング・副木・ギプス等による固定法

穿刺法(胸腔穿刺・腹腔穿刺・骨髄穿刺等)

鼻出血の一時的止血

耳垢除去、外耳道異物除去

咽喉頭異物の除去(間接喉頭鏡、上部消化管内視鏡などを使用)

睫毛抜去

 

※ 詳細は資料「研修目標及び研修の場」を参照

 

4.各種カンファレンスなどによる知識・技能の習得

職務を通じた学習において、総合診療の様々な理論やモデルを踏まえながら経験そのものを省察して能力向上を図るプロセスにおいて各種カンファレンスを活用した学習は非常に重要です。主として、外来・在宅・病棟の3つの場面でカンファレンスを活発に開催します。

(ア) 外来医療

幅広い症例を経験し、症例カンファレンスを通じた臨床推論や総合診療の専門的アプローチに関する議論などを通じて、総合診療への理解を深めていきます。

(イ) 在宅医療

症例カンファレンスを通じて学びを深め、多職種と連携して提供される在宅医療に特徴的な多職種カンファレンスについても積極的に参加し、連携の方法を学びます。

(ウ) 病棟医療

入院担当患者の症例提示と教育的フィードバックを受ける回診及び多職種を含む病棟カンファレンスを通じて診断・検査・治療・退院支援・地域連携のプロセスに関する理解を深めます。

 

5.学問的姿勢について

専攻医には、以下の2つの学問的姿勢が求められます。

この実現のために、具体的には下記の研修目標の達成を目指します。

1. 教育

  1. 学生・研修医に対して1対1の教育をおこなうことができる。
  2. 学生・研修医向けにテーマ別の教育目的のセッションを企画・実施・評価・改善することができる。
  3. 専門職連携教育(総合診療を実施する上で連携する多職種に対する教育)を提供することができる。

 

2. 研究

  1. 日々の臨床の中から研究課題を見つけ出すという、総合診療や地域医療における研究の意義を理解し、症例報告や臨床研究を様々な形で実践できる。
  2. 量的研究(疫学研究など)、質的研究双方の方法と特長について理解し、批判的に吟味でき、各種研究成果を自らの診療に活かすことができる。

この項目の詳細は、総合診療専門医 専門研修カリキュラムに記載されています。

また、専攻医は原則として学術活動に携わる必要があり、学術大会等での発表(筆頭に限る)及び論文発表(共同著者を含む)を行うことが求められます。

 

6.医師に必要な資質・能力、倫理性、社会性などについて

総合診療専攻医は以下4項目の実践を目指して研修をおこないます。

  1. 医師としての倫理観や説明責任はもちろんのこと、総合診療医としての専門性を自覚しながら日々の診療にあたることができる。
  2. 安全管理(医療事故、感染症、廃棄物、放射線など)を行うことができる。
  3. 地域の現状から見出される優先度の高い健康関連問題を把握し、その解決に対して各種会議への参加や住民組織との協働、あるいは地域ニーズに応じた自らの診療の継続や変容を通じて貢献できる。
  4. へき地・離島、被災地、医療資源に乏しい地域、あるいは医療アクセスが困難な地域でも、可能な限りの医療・ケアを率先して提供できる。

 

7.施設群による研修PGおよび地域医療についての考え方

本研修PGでは京都民医連中央病院総合診療科を基幹施設とし、地域の連携施設とともに施設群を構成しています。専攻医はこれらの施設群をローテートすることにより、多彩で偏りのない充実した研修を行うことが可能となります。ローテート研修にあたっては下記の構成となります。

  1. 総合診療専門研修は診療所・中小病院における総合診療専門研修Ⅰと病院総合診療部門における総合診療専門研修Ⅱで構成されます。当PGでは京都民医連中央病院および京都民医連第二中央病院もしくは京都協立病院もしくは舞鶴共済病院のいずれかまたは複数の病院において総合診療専門研修Ⅱを合わせて6~12ヶ月、吉祥院病院・仁和診療所・上京診療所・ふくちやま協立診療所・たんご協立診療所のいずれかまたは複数の病院・診療所にて総合診療専門研修Ⅰを合わせて6ヶ月、合計で18ヶ月の研修を行います。
  2. 必須領域別研修として、京都民医連中央病院もしくは舞鶴共済病院にて内科 12ヶ月、京都民医連中央病院にて救急科 3ヶ月の研修を、京都市立病院にて小児科 3ヶ月の研修を行います。
  3. その他の領域別研修として、京都民医連中央病院にて外科・整形外科・産婦人科・緩和ケア科・泌尿器科。京都民医連中央病院、京都協立病院、京都民医連第二中央病院にてリハビリテーション科。京都民医連第二中央病院にて精神科の研修を行うことが可能です。専攻医の意向を踏まえて決定します。

 

施設群における研修の順序、期間等については、原則的に図2に示すような形で実施しますが、総合診療専攻医の総数、個々の総合診療専攻医の希望と研修進捗状況、各病院の状況、地域の医療体制を勘案して、本研修PG管理委員会が決定します。

 

8.専門研修PGの施設群について

本研修プログラムは基幹施設1,連携施設9(病院5、診療所4)の合計10施設の施設群で構成されます。施設は京都市及び中丹ならびに丹後の3つの二次医療圏に位置しています。各施設の診療実績や医師の配属状況は11.研修施設の概要を参照して下さい。

 

専門研修基幹施設

京都民医連中央病院総合診療科が専門研修基幹施設となります。京都民医連中央病院は京都乙訓二次医療圏の各種専門診療を提供する急性期病院で、総合診療専門研修指導医が常勤で勤務しており、総合診療科にて初期診療にも対応しています。

急性期病床291床(内HCU 17床)、回復期リハビリテーション病棟54床、地域包括ケア病棟 52床、緩和ケア病棟14床。

 

専門研修連携施設

本研修PGの施設群を構成する専門研修連携施設は以下の通りです。全て、診療実績基準と所定の施設基準を満たしています。

 

専門研修施設群

基幹施設と連携施設により専門研修施設群を構成します。体制は図1のような形になります。

 

専門研修施設群の地理的範囲

本研修PGの専門研修施設は京都府にあり3つの二次医療圏に位置しています。施設群の中には、地域中核病院や地域中小病院、診療所、研究機関が入っています。

 

9.専攻医の受け入れ数について

各専門研修施設における年度毎の専攻医数の上限は、当該年度の総合診療専門研修Ⅰ及びⅡを提供する施設で指導にあたる総合診療専門研修指導医×2名です。3学年の総数は総合診療専門研修指導医×6名です。本研修PGにおける専攻医受け入れ可能人数は、基幹施設および連携施設の受け入れ可能人数を合算したものです。

また、総合診療専門研修において、同時期に受け入れできる専攻医の数は、指導を担当する総合診療専門研修指導医1名に対して3名までとします。受入専攻医数は施設群が専攻医の必要経験数を十分に提供でき、質の高い研修を保証するためのものです。

内科研修については、1人の内科指導医が同時に受け持つことができる専攻医は、原則、内科領域と総合診療を合わせて3名までとします。ただし、地域の事情やプログラム構築上の制約によって、これを超える人数を指導する必要がある場合は、専攻医の受け持ちを1名分まで追加を許容し、4名までは認められます。

小児科領域と救急科領域を含むその他の診療科のローテート研修においては、各科の研修を行う総合診療専攻医については各科の指導医の指導可能専攻医数(同時に最大3名まで)には含めません。しかし、総合診療専攻医が各科専攻医と同時に各科のローテート研修を受ける場合には、臨床経験と指導の質を確保するために、実態として適切に指導できる人数までに(合計の人数が過剰にならないよう)調整することが必要です。これについては、総合診療専門研修プログラムのプログラム統括責任者と各科の指導医の間で事前に調整を行います。

現在、本プログラム内には総合診療専門研修指導医が11名在籍しており、この基準に基づくと毎年22名が最大受入数ですが、当プログラムでは毎年2名を定員と定めております。

 

10.施設群における専門研修コースについて

図2に本研修PGの施設群による研修コース例を示します。このパターンは総合診療専門研修プログラム整備基準の項目10「他に、自領域のプログラムにおいて必要なこと」に示した「平成30年度からの3年間に専門研修が開始されるプログラムについては、専門研修施設群の構成についての例外を日本専門医機構において諸事情を考慮して認めることがある。」として、日本専門医機構理事会において例外的に認められた措置を適応させたモデルパターンである。

このパターンは、後期研修1年目は基幹施設である京都民医連中央病院もしくは連携施設の舞鶴共済病院での内科研修を12カ月行います。また、施設を分割することもできます。後期研修2年目の前半では、京都市立病院にて小児科研修と、京都民医連中央病院にて救急科研修の領域別必須研修を行います。2年目の後半では京都民医連中央病院および京都民医連第二中央病院もしくは京都協立病院もしくは舞鶴共済病院にて総合診療専門研修Ⅱ研修を行います。3年目の前半は京都民医連中央病院の外科・整形外科・産婦人科・精神科・緩和ケア科・リハビリテーション科・泌尿器科。京都医民医連第二中央病院のリハビリテーション科・精神科や京都協立病院のリハビリテーション科と連携して幅広い疾患管理能力を習得するための領域別選択研修を行いうことができ、総合診療専門医に必要な知識や技能を補います。後期研修3年目の後半はたんご協立診療所・仁和診療所・上京診療所・ふくちやま協立診療所・吉祥院病院のいずれか、または複数の病院・診療所にて総合診療専門研修Ⅰの研修を行います。

 

図2

4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3
専攻医研修 1年目 内科
京都民医連中央病院※1
専攻医研修 2年目 救急 小児科 総合診療研修Ⅱ
京都民医連中央病院 京都市立病院 京都民医連中央病院
専攻医研修 3年目 外科 緩和ケア 産婦人科 精神科 リハビリ リハビリ 総合診療Ⅰ
京都民医連中央病院※2 京都民医連第二中央病院 ※2 京都協立※2 たんご協立診療所※3

資料「研修目標及び研修の場」に本研修PGでの3年間の施設群ローテーションにおける研修目標と研修の場を示しました。ローテーションの際には特に主たる研修の場では目標を達成できるように意識して修練を積むことが求められます。

本研修PGの研修期間は3年間としていますが、修得が不十分な場合は修得できるまでの期間を延長することになります。

 

11.研修施設の概要

1)公益社団法人京都保健会 京都民医連中央病院

○指導医・専門医数

厚生労働省指定基幹型臨床研修病院  日本内科学会認定医制度教育病院

日本循環器専門医研修施設  日本プライマリ・ケア学会認定医研修施設

日本外科学会外科専門医制度修練施設 日本産科婦人科学会専門医制度卒後研修指導施設

母体保護法規定による指定医の研修機関  日本整形外科学会専門医制度研修施設

日本透析医学会専門医制度認定施設  日本小児科学会専門医制度研修関連施設

日本臨床細胞学会施設  日本病理学会研修認定施設  日本腎臓学会研修施設

日本消化器病学会認定施設  日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設

日本老年医学会認定施設  日本精神神経学会精神科専門医制度における研修施設

日本栄養療法推進協議会認定NST稼動施設  日本乳癌学会認定医・専門医制度研修施設

日本肝臓学会認定施設  日本消化器内視鏡学会指導施設  日本呼吸器学会関連施設

日本リハビリテーション医学会研修施設  日本神経学会専門医制度における教育施設

日本大腸肛門病学会認定施設  日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設

日本麻酔科学会認定病院 救急科専門医指定施設 日本がん治療認定医機構認定研修施設

 

○診療科・患者数

内科、循環器内科、呼吸器内科、消化器内科、内視鏡内科、肝臓内科、神経内科、腎臓内科、人工透析内科、感染症内科、腫瘍内科、緩和ケア内科、血液内科、糖尿病内科、代謝内科、脂質代謝内科、外科、肛門外科、心臓血管外科、脳神経外科、消化器外科、乳腺外科、呼吸器外科、整形外科、リウマチ科、脊椎外科、関節外科、小児科、産婦人科、皮膚科、泌尿器科、精神神経科、眼科、リハビリテーション科、放射線科、耳鼻咽喉科、麻酔科、臨床検査科、救急科、病理診断科、歯科口腔外科

総入院患者(実数):7,211名  総外来患者(実数):69,985名

 

○病院の特徴

京都市西部地域における急性期から緩和ケアまでの幅広い医療に対するニーズに応えるため、急性期病床293床、回復期リハビリテーション病棟54床、地域包括ケア病棟50床、緩和ケア病棟14床をもとに地域に密着した医療を展開している。患者の病気の一面だけを診るのではなく、そこに生きて働き、生活する人間として、患者をまるごと診ることのできる医療機関をめざしている。臓器や疾患を選ばず、患者の幅広い健康上の問題に身体・心理・社会の各側面からアプローチし、新しい知見や根拠に基づいた医療が提供できる組織をめざしている。臨床研修指導にも力を入れ、初期研修指導とともに、後期研修においても総合医・各科専門医の養成をすすめている。

 

2)公益社団法人信和会 京都民医連第二中央病院

○指導医・専門医数

 

○診療科・患者数

 

○病院の特徴

 

3)国家公務員共済組合連合会 舞鶴共済病院             

○指導医・専門医数

(施設認定)

厚生労働省指定臨床研修病院(基幹型及び協力型)
日本内科学会認定医制度教育関連病院
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設,日本心血管インターベンション治療学会研修施設,日本脈管学会認定研修指定施設, 日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設 など

 

○診療科・患者数(本プログラムに関わる診療科)

総合診療専門研修Ⅱ及び内科研修に関わる内科系3科(総合内科, 循環器内科, 消化器内科) にて、病床数90床, 延べ外来患者数 2,909人/月, 延べ入院患者数1,874人/月

 

○病院の特徴

京都北部の地域医療の中核となる病院の一つで、病床数300床の急性期病院です。総合内科(総合診療専門研修Ⅱ担当)は高齢の患者の割合が多く、多臓器にわたる問題を抱える高齢者のマネジメント、肺癌などの悪性疾患の治療や緩和ケアも行っています。内科研修に関しては総合内科の他、循環器内科、消化器内科と協力し、各分野のコモンディジーズや手技の経験が可能です。

 

4)公益社団法人京都保健会京都協立病院 

○指導医・専門医数

総合診療専門研修指導医2名(日本プライマリケア連合学会認定指導医)

そのうち1名は、神経内科専門医、脳卒中専門医、リハビリテーシ科専門医

 

○診療科・患者数(本プログラムに関わる診療科)

内科・リハビリテーション科

病床数99床(一般病床18床、地域包括ケア病床34床、

回復期リハビリテーション病床47床)

 

○病院の特徴

地域密着型の小規模病院である。

当院の患者さんは、高齢者が多いこともあり、その症例は合併症も含めて多種多様であるため、幅広い疾患に対応し、初期診療から慢性期、更には退院後までと継続性を重視したケアや医療を提供しています。

 

5)京都市立病院 (小児科)          

○指導医・専門医数

 指導医数10名 

 

○診療科・患者数(本プログラムに関わる診療科)

 (平成28年度実績)

入院患者数  1,332人

 

○病院の特徴

京都市立病院機構京都市立病院は中京区に位置する病床548床の急性期病院です。バランスのとれた豊富な症例があり、各科の専門医、指導医が在籍し良好な研修環境を整えています。

 

6)公益社団法人京都保健会 吉祥院病院

○指導医・専門医数

 

○診療科・患者数(本プログラムに関わる診療科)

 

○病院の特徴

当院は機能強化型在宅療養支援病院で、44病床(地域包括病棟)の小規模病院です。約350名の当院の在宅管理患者の急変入院と近隣DPC病院から在宅復帰支援目的で転院する患者さんがほとんどです。肺炎、心不全、脱水症、尿路感染症、認知症など高齢者の広範な内科疾患を経験できます。

地域連携室を中心にした多職種共同の在宅復帰支援活動を経験できます。

 

7)公益社団法人京都保健会 上京診療所               

○指導医・専門医数

 

○診療科・患者数(本プログラムに関わる診療科)

・内科、小児科

 

○診療所の特徴

・当診療所患者の約35%が75歳を越える後期高齢者である。

 

8)公益社団法人京都保健会仁和診療所                  

○指導医・専門医数

・在宅医療専門医1名

 

○診療科・患者数

・内科 延外来患者数…1,020名/月平均

 

○診療所の特徴

家庭医療を軸に地域密着の外来診療、在宅訪問診療を展開するミックス型診療所です。当院では地域住民のHPHにも取り組み、様々な予防活動や認知症サポーター養成を地域ネットワークの中で積極的に進めています。臨床倫理カンファレンス、マインドマップによる見える事例検討、複雑性評価表等々を用い多職種参加のカンファレンス、家族カンファレンス、サービス提供者会議等を連日定例の時間帯で実施しています。看護との連携は訪問看護ステーションとの協働のみでなく当院看護師による看護師巡回との連動できめ細かな在宅療養管理を提供しています。また、患者が入院となった場合は病院の地域連携室を通じ患者の病棟訪問を行い入院後も病状把握に努め、退院後の在宅復帰調整に役立てています。

 

9)公益社団法人京都保健会 ふくちやま協立診療所                          

○指導医・専門医数

総合診療専門研修指導医1名

(日本プライマリ・ケア連合学会指導医)

 

○診療科・患者数(本プログラムに関わる診療科)

内科、外科、小児科、整形外科

   

○診療所の特徴

一般外来診療、労災診療もしているが、特徴は訪問診療になります。関連施設との連携で強化型の在宅療養支援診療所を取得しています。非常勤医師の協力も得て月平均70-75件、140回の訪問診療。片道20km強、30分かかる地域もあるなど広範囲。訪問診療医師不足をカバーしています。在宅看取りは、年間7-10件程度。グリーフケア訪問も積極的に取り組んでいます。訪問看護ステーションは隣接しており、定期的にカンファレンスもするなど連携を密にしています。関連病院との病診連携はスムーズであり、その他地域の基幹病院とも病診連携は十分にできています。豊富な在宅症例で、慢性疾患安定期の管理に加え、褥創、感染症など急性期の対応など多彩な経験を積むことができます。また、関連病院での入院担当もすることがあり、一人の患者さんを連続して診療できる継続性を実践、学ぶことができます。電子カルテ導入されており、症例のまとめ、情報共有が容易となっています。

 

10)公益社団法人京都保健会 たんご協立診療所

○指導医・専門医数

外科学会指導医・専門医、消化器外科学会指導医

 

○診療科・患者数(本プログラムに関わる診療科)

・内科 小児科 外科 整形外科 放射線科 リハビリテーション科

 

○診療所の特徴

京都府最北地域の僻地医療の一旦を担っています。一般診療は、内科、外科、小児科の診療を行っています。労災診療は、「振動病」の患者さんに毎日、温熱療法を実施しています。在宅支援診療所の届出を行い、在宅看取りなど在宅医療を積極的に行っています。無料低額診療事業の利用を進めています。

 

12.2専門研修の評価について

専門研修中の専攻医と指導医の相互評価は施設群による研修とともに専門研修PGの根幹となるものです。

以下に、「振り返り」、「経験省察研修録作成」、「研修目標と自己評価」の三点を説明します。

1) 振り返り

多科ローテーションが必要な総合診療専門研修においては3年間を通じて専攻医の研修状況の進捗を切れ目なく継続的に把握するシステムが重要です。具体的には、研修手帳の記録及び定期的な指導医との振り返りセッションを1〜数ヶ月おきに定期的に実施します。その際に、日時と振り返りの主要な内容について記録を残します。また、年次の最後には、1年の振り返りを行い、指導医からの形成的な評価を研修手帳に記録します。

 

2) 経験省察研修録作成

常に到達目標を見据えた研修を促すため、経験省察研修録(学習者がある領域に関して最良の学びを得たり、最高の能力を発揮できた症例・事例に関する経験と省察の記録)作成の支援を通じた指導を行います。専攻医には詳細20事例、簡易20事例の経験省察研修録を作成することが求められますので、指導医は定期的な研修の振り返りの際に、経験省察研修録作成状況を確認し適切な指導を提供します。また、施設内外にて作成した経験省察研修録の発表会を行います。

なお、経験省察研修録の該当領域については研修目標にある7つの資質・能力に基づいて設定しており、詳細は研修手帳にあります。

 

3) 研修目標と自己評価

専攻医には研修目標の各項目の達成段階について、研修手帳を用いて自己評価を行うことが求められます。指導医は、定期的な研修の振り返りの際に、研修目標の達成段階を確認し適切な指導を提供します。また、年次の最後には、進捗状況に関する総括的な確認を行い、現状と課題に関するコメントを記録します。

また、上記の三点以外にも、実際の業務に基づいた評価(Workplace-based assessment)として、短縮版臨床評価テスト(Mini-CEX)等を利用した診療場面の直接観察やケースに基づくディスカッション(Case-based discussion)を定期的に実施します。また、多職種による360度評価を各ローテーション終了時等、適宜実施します。

更に、年に複数回、他の専攻医との間で相互評価セッションを実施します。

最後に、ローテート研修における生活面も含めた各種サポートや学習の一貫性を担保するために専攻医にメンターを配置し定期的に支援するメンタリングシステムを構築します。メンタリングセッションは数ヶ月に一度程度を保証しています。

 

【内科ローテート研修中の評価】

内科ローテート研修においては、症例登録・評価のため、内科領域で運用する専攻医登録評価システム(Web版研修手帳)による登録と評価を行います。これは期間は短くとも研修の質をできる限り内科専攻医と同じようにすることが総合診療専攻医と内科指導医双方にとって運用しやすいからです。

12ヶ月間の内科研修の中で、最低40例を目安として入院症例を受け持ち、その入院症例(主病名、主担当医)のうち、提出病歴要約として10件を登録します。分野別(消化器、循環器、呼吸器など)の登録数に所定の制約はありませんが、可能な限り幅広い異なる分野からの症例登録を推奨します。病歴要約については、同一症例、同一疾患の登録は避けてください。

提出された病歴要約の評価は、所定の評価方法により内科の担当指導医が行います。

12ヶ月の内科研修終了時には、病歴要約評価を含め、技術・技能評価、専攻医の全体評価(多職種評価含む)の評価結果が専攻医登録・評価システムによりまとめられます。その評価結果を内科指導医が確認し、総合診療プログラムの統括責任者に報告されることとなります。

専攻医とプログラム統括責任者がその報告に基づいて、研修手帳の研修目標の達成段階を確認した上で、プログラム統括責任者がプログラム全体の評価制度に統合します。

 

【小児科及び救急科ローテート研修中の評価】

小児科及び救急科のローテート研修においては、基本的に総合診療専門研修の研修手帳を活用しながら各診療科で遭遇するcommon diseaseをできるかぎり多く経験し、各診療科の指導医からの指導を受けます。

3ヶ月の小児科及び救急科の研修終了時には、各科の研修内容に関連した評価を各科の指導医が実施し、総合診療プログラムの統括責任者に報告することとなります。

専攻医とプログラム統括責任者がその報告に基づいて、研修手帳の研修目標の達成段階を確認した上で、プログラム統括責任者がプログラム全体の評価制度に統合します。

 

◎指導医のフィードバック法の学習(FD)

指導医は、経験省察研修録、短縮版臨床評価テスト、ケースに基づくディスカッション及び360度評価などの各種評価法を用いたフィードバック方法について、指導医資格の取得に際して受講を義務づけている特任指導医講習会や医学教育のテキストを用いて学習を深めていきます。

 

13.専攻医の就業環境について

基幹施設および連携施設の研修責任者とプログラム統括責任者は専攻医の労働環境改善と安全の保持に努めます。

専攻医の勤務時間、休日、当直、給与などの勤務条件については、労働基準法を遵守し、各施設の労使協定に従います。さらに、専攻医の心身の健康維持への配慮、当直業務と夜間診療業務の区別とそれぞれに対応した適切な対価を支払うこと、バックアップ体制、適切な休養などについて、勤務開始の時点で説明を行います。

研修年次毎に専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い、その内容は京都民医連中央病院総合診療専門研修管理委員会に報告されますが、そこには労働時間、当直回数、給与など、労働条件についての内容が含まれます。

また、女性医師の就労サポートとして、当プログラムの基幹施設である京都民医連中央病院と連携施設のすべての診療所及び京都協立病院、吉祥院病院、京都民医連第二中央病院においては、「女性医師の就労時間短縮制度規程」を設けています。主な内容は、女性医師が育児・子育てをしながら働き続けるため、「子どもが1歳6か月から12歳に達した年度末までの期間中であれば、1日4時間までを限度とした勤務時間の短縮、もしくは、1週2.5日を限度とした勤務日の短縮ができる」というものです。その他、中学校就学前の育児が病児施設を利用した場合の「利用料補助制度」も設けています。

 

14.専門研修PGの改善方法とサイトビジット(訪問調査)について

本研修PGでは専攻医からのフィードバックを重視してPGの改善を行うこととしています。

 

1)専攻医による指導医および本研修PGに対する評価

専攻医は、年次毎に指導医、専攻医指導施設、本研修PGに対する評価を行います。また、指導医も専攻医指導施設、本研修PGに対する評価を行います。専攻医や指導医等からの評価は、専門研修PG管理委員会に提出され、専門研修PG管理委員会は本研修PGの改善に役立てます。このようなフィードバックによって本研修PGをより良いものに改善していきます。

なお、こうした評価内容は記録され、その内容によって専攻医に対する不利益が生じることはありません。

専門研修PG管理委員会は必要と判断した場合、専攻医指導施設の実地調査および指導を行います。評価にもとづいて何をどのように改善したかを記録し、毎年3月31日までに日本専門医機構の総合診療研修委員会に報告します。

また、専攻医が日本専門医機構に対して直接、指導医やプログラムの問題について報告し改善を促すこともできます。

 

2)研修に対する監査(サイトビジット等)・調査への対応

本研修PGに対して日本専門医機構からサイトビジット(現地調査)が行われます。その評価にもとづいて専門研修PG管理委員会で本研修PGの改良を行います。本研修PG更新の際には、サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本専門医機構の総合診療研修委員会に報告します。

また、同時に、総合診療専門研修プログラムの継続的改良を目的としたピアレビューとして、総合診療領域の複数のプログラム統括責任者が他の研修プログラムを訪問し観察・評価するサイトビジットを実施します。その際には専攻医に対する聞き取り調査なども行われる予定です。

 

15.修了判定について

3年間の研修期間における研修記録にもとづいて、知識・技能・態度が専門医試験を受けるのにふさわしいものであるかどうか、症例経験数が日本専門医機構の総合診療研修委員会が要求する内容を満たしているものであるかどうかを、専門医認定申請年の5月末までに専門研修PG統括責任者または専門研修連携施設担当者が専門研修PG管理委員会において評価し、専門研修PG統括責任者が修了の判定をします。

その際、具体的には以下の4つの基準が評価されます。

  1. 研修期間を満了し、かつ認定された研修施設で総合診療専門研修ⅠおよびⅡ各6ヶ月以上・合計18ヶ月以上、内科研修12ヶ月以上、小児科研修3ヶ月以上、救急科研修3ヶ月以上を行っていること。
  2. 専攻医自身による自己評価と省察の記録、作成した経験省察研修録を通じて、到達目標がカリキュラムに定められた基準に到達していること
  3. 研修手帳に記録された経験目標が全てカリキュラムに定められた基準に到達していること
  4. 研修期間中複数回実施される、医師・看護師・事務員等の多職種による360度評価(コミュニケーション、チームワーク、公益に資する職業規範)の結果も重視する。

 

16.専攻医が専門研修PGの修了に向けて行うべきこと

専攻医は研修手帳及び経験省察研修録を専門医認定申請年の5月末までに専門研修PG管理委員会に送付してください。専門研修PG管理委員会は6月末までに修了判定を行い、7月初めに研修修了証明書を専攻医に送付します。専攻医は日本専門医機構の総合診療専門医委員会に専門医認定試験受験の申請を行ってください。

 

17.Subspecialty領域との連続性について

様々な関連するSubspecialty領域については、連続性を持った研修が可能となるように、2019年度を目処に各領域と検討していくこととなりますので、その議論を参考に当研修PGでも計画していきます。

 

18.総合診療研修の休止・中断、PG移動、PG外研修の条件

(1) 専攻医が次の1つに該当するときは、研修の休止が認められます。研修期間を延長せずに休止できる日数は、所属プログラムで定める研修期間のうち通算6ヶ月までとします。なお、内科・小児科・救急科・総合診療Ⅰ・Ⅱの必修研修においては、研修期間がそれぞれ規定の期間の2/3を下回らないようにします。

(2) 専攻医は原則として 1 つの専門研修プログラムで一貫した研修を受けなければなりません。ただし、次の 1つに該当するときは、専門研修プログラムを移籍することができます。その場合には、プログラム統括責任者間の協議だけでなく、日本専門医機構・領域研修委員会への相談等が必要となります。

(3) 大学院進学など専攻医が研修を中断する場合は専門研修中断証を発行します。再開の場合は再開届を提出することで対応します。

(4) 妊娠、出産後など短時間雇用の形態での研修が必要な場合は研修期間を延長する必要がありますので、研修延長申請書を提出することで対応します。

 

19専門研修PG管理委員会

基幹施設である京都民医連中央病院総合診療科には、専門研修PG管理委員会と、専門研修PG統括責任者(委員長)を置きます。専門研修PG管理委員会は、委員長、副委員長、事務局代表者、および専門研修連携施設の研修責任者で構成されます。研修PGの改善へ向けての会議には専門医取得直後の若手医師代表が加わります。専門研修PG管理委員会は、専攻医および専門研修PG全般の管理と、専門研修PGの継続的改良を行います。専門研修PG統括責任者は一定の基準を満たしています。

 

基幹施設の役割

基幹施設は連携施設とともに施設群を形成します。基幹施設に置かれた専門研修PG統括責任者は、総括的評価を行い、修了判定を行います。また、専門研修PGの改善を行います。

 

専門研修PG管理委員会の役割と権限

 

副専門研修PG統括責任者

PGで受け入れる専攻医が専門研修施設群全体で20名をこえる場合、副専門研修PG統括責任者を置き、副専門研修PG統括責任者は専門研修PG統括責任者を補佐しますが、当プログラムではその見込みがないため設置しておりません。

 

連携施設での委員会組織

総合診療専門研修においては、連携施設における各科で個別に委員会を設置するのではなく、専門研修基幹施設で開催されるプログラム管理委員会に専門研修連携施設の各科の指導責任者も出席する形で、連携施設における研修の管理を行います。

 

20.総合診療専門研修指導医

本プログラムには、総合診療専門研修指導医が総計11名、具体的には京都民医連中央病院総合診療科に3名、京都民医連第二中央病院内科に1名、吉祥院病院内科に1名、舞鶴共済病院に1名、京都協立病院に2名、上京診療所に1名、仁和診療所に1名、ふくちやま協立診療所に1名在籍しております。

指導医には臨床能力、教育能力について、7つの資質・能力を具体的に実践していることなどが求められており、本PGの指導医についても総合診療専門研修指導医講習会の受講を経て、その能力が担保されています。

なお、指導医は、以下の1)~6)のいずれかの立場の方で卒後の臨床経験7年以上の方より選任されており、本PGにおいては1)のプライマリ・ケア認定医1名、4)の初期臨床研修病院にて総合診療部門に所属し総合診療を行う医師1名、7)の郡市区医師会から推薦された医師1名が参画しています。

  1. 日本プライマリ・ケア連合学会認定のプライマリ・ケア認定医、及び家庭医療専門医
  2. 全自病協・国診協認定の地域包括医療・ケア認定医
  3. 日本病院総合診療医学会認定医
  4. 日本内科学会認定総合内科専門医
  5. 大学病院または初期臨床研修病院にて総合診療部門に所属し総合診療を行う医師(日本臨床内科医会認定専門医等)
  6. 5)の病院に協力して地域において総合診療を実践している医師
  7. 都道府県医師会ないし郡市区医師会から≪総合診療専門医専門研修カリキュラムに示される「到達目標:総合診療専門医の7つの資質・能力」について地域で実践してきた医師≫として推薦された医師

 

21.専門研修実績記録システム、マニュアル等について

研修実績および評価の記録

PG運用マニュアル・フォーマットにある実地経験目録様式に研修実績を記載し、指導医による形成的評価、フィードバックを受けます。総括的評価は総合診療専門研修カリキュラムに則り、少なくとも年1回行います。

京都民医連中央病院総合診療科にて、専攻医の研修内容、目標に対する到達度、専攻医の自己評価、360度評価と振り返り等の研修記録、研修ブロック毎の総括的評価、修了判定等の記録を保管するシステムを構築し、専攻医の研修修了または研修中断から5年間以上保管します。

 

PG運用マニュアルは以下の研修手帳(専攻医研修マニュアルを兼ねる)と指導医マニュアルを用います。

 

22.専攻医の採用

採用方法

京都民医連中央病院総合診療専門研修プログラム管理委員会は、毎年7月から説明会等を行い、総合診療専攻医を募集します。PGへの応募者は、9月30日までに研修PG責任者宛に所定の形式の『京都民医連中央病院総合診療研修PG応募申請書』および履歴書を提出してください。申請書は(1) 京都民医連中央病院のWebsite http://kyoto-min-iren-c-hp.jp/ )よりダウンロード、(2)電話で問い合わせ:075-822-2777(代表)、(3) e-mailで問い合わせ:   kmchikyk@zeus.eonet.ne.jp、のいずれの方法でも入手可能です。原則として10月中に書類選考および面接を行い、採否を決定して本人に文書で通知します。応募者および選考結果については10月の京都民医連中央病院総合診療研修PG管理委員会において報告します。

 

研修開始届け

研修を開始した専攻医は、各年度の4月30日までに以下の専攻医氏名報告書を、京都民医連中央病院総合診療専門研修PG管理委員会に提出します。 

 

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